マーケティング・リサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション
クロスマーケティング
株式会社クロス・マーケティング
株式会社クロス・マーケティング（クロスマーケティング）は、東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24Fに所在する法人番号:9010001086351の法人です。
主な業種は情報通信業、情報サービス業です。
2015年10月05日に法人番号が指定されました。2022年03月08日に国税庁法人番号データの登録情報が変更されています。
業種
- 情報通信業
- 情報サービス業
更新日：2024年11月24日
株式会社クロス・マーケティングの基本情報
| 企業名 | 株式会社クロス・マーケティング |
|---|---|
| 企業名カナ | クロスマーケティング |
| 法人番号 | 9010001086351 |
| 本社郵便番号 | 163-1424 |
| 本社住所 | 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F |
| 創業 | － |
| 設立 | 2003年04月01日 |
| 資本金 | 100,000,000円 |
| 従業員数 | 1,361人 |
※企業によっては、一部項目の情報がない場合があります
株式会社クロス・マーケティングの業種・事業情報
業種
- 情報通信業
- 情報サービス業
事業内容
- マーケティング・リサーチ事業
- マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション
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株式会社クロス・マーケティングの業績情報
売上（最大直近5期分）
株式会社クロス・マーケティングのその他周辺情報
| 平均継続勤務年数（男女別） | 男性：7.1年、女性：5.6年 |
|---|---|
| 労働者に占める女性労働者の割合 | 58.1% |
| 女性役員人数 | － |
| 役員全体人数（男女計） | － |
出典元情報：職場情報総合サイト
株式会社クロス・マーケティングと同じエリアの会社
株式会社クロス・マーケティングの認証・認可・届出情報
府省の届出・認定
（0件）
| 認定日 | 届出認定等 | 対象 | 部門 | 企業規模 | 府省 |
|---|
補助金
（0件）
| 認定日 | 補助金等 | 金額 | 対象 | 府省 | 備考 |
|---|
表彰
（0件）
| 年月日 | 表彰名 | 受賞対象 | 部門 | 府省 |
|---|
全省庁統一資格
（1件）
| 資格の種類 | 資格等級 | 営業品目 |
|---|---|---|
|
役務の提供等 |
A |
広告・宣伝、調査・研究、情報処理、ソフトウェア開発、電子出版、その他 |
調達情報
（21件）
| 受注日 | 事業名 | 金額 | 府省 |
|---|---|---|---|
|
2023年08月24日 |
社会増加傾向にある地域の住民に対する意識調査 |
24,530,000円 |
内閣官房 |
|
2023年07月27日 |
相続登記の申請義務化など新制度に係る国民浸透度や広報手法に関する民事局ＷＥＢアンケート調査業務の委託 一式 |
2,299,000円 |
法務省 |
|
2023年07月05日 |
就職氷河期世代の就業等の実態や意識に関する調査 |
3,740,000円 |
内閣府 |
|
2023年07月03日 |
少年警察活動に関する少年の意識調査 |
3,745,500円 |
警察庁 |
|
2023年06月20日 |
動画配信サービス利用者又はコネクテッドＴＶ所有者に対するウェブアンケート調査の委託 |
1,408,000円 |
公正取引委員会 |
|
2023年06月12日 |
実験作業委託（心理生理学的実験） |
2,662,000円 |
警察庁 |
|
2023年05月18日 |
栄養機能食品における栄養成分の機能表示の見直しに係る調査事業 |
6,283,610円 |
消費者庁 |
|
2023年04月03日 |
令和５年度 消費生活意識調査 |
6,204,000円 |
消費者庁 |
|
2023年03月20日 |
令和４年度著作権に関するアンケート調査 |
6,050,000円 |
文部科学省 |
|
2022年12月22日 |
新聞突出し広告に関する効果測定等調査業務 |
3,157,000円 |
内閣官房 |
|
2022年12月20日 |
通貨に関する実態調査 一式 |
426,800円 |
財務省 |
|
2022年10月24日 |
自動車運転者の安全意識に関する調査委託 |
1,749,000円 |
警察庁 |
|
2022年06月21日 |
令和４年度消費者の生活意識に関する調査 |
7,183,000円 |
消費者庁 |
|
2022年05月17日 |
ステルスマーケティングに関する世界各国（英国・フランス・ドイツ・カナダ・豪州）における実態調査 |
4,400,000円 |
消費者庁 |
|
2022年02月24日 |
音楽アプリ利用者の決済方法選択に関するアンケート調査 |
1,980,000円 |
公正取引委員会 |
|
2022年02月24日 |
スマートフォンを用いて検索サービスを利用する消費者に対するアンケート調査 |
1,320,000円 |
公正取引委員会 |
|
2022年02月03日 |
新型コロナの救急搬送への影響に関するアンケート調査の委託 |
7,700,000円 |
総務省 |
|
2021年12月20日 |
新聞突出し広告に係る効果測定等調査業務の施行実施 |
1,485,000円 |
内閣府 |
|
2020年10月02日 |
消費者における新洗濯表示に関する認知度等の調査事業 |
2,713,280円 |
消費者庁 |
|
2019年07月17日 |
令和元年度商取引・サービス環境の適正化に係る事業（産業界・地域と連携した消費需要喚起事業推進に向けた現状調査） |
924,000円 |
経済産業省 |
|
2016年08月02日 |
平成２８年度国債広告の効果測定に関する調査委託業務 一式 |
3,132,000円 |
財務省 |
年別調達金額
省庁別調達数（上位5）
出典元情報：法人番号システム、全省庁統一資格
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