当サイトを最適な状態で閲覧していただくにはブラウザのJavaScriptを有効にしてご利用下さい。
JavaScriptを無効のままご覧いただいた場合には一部機能がご利用頂けない場合や正しい情報を取得できない場合がございます。

デジタルマーケティングの総合請負、マーケティング・リサーチサービスの提供

オノフ

株式会社オノフ

株式会社オノフ(オノフ)は、東京都渋谷区神宮前3-35-19 バティマン・イケダ4Fに所在する法人番号:7120001106100の法人です。

主な業種は情報通信業、インターネット附随サービス業です。

2015年10月05日に法人番号が指定されました。2017年11月07日に国税庁法人番号データの登録情報が変更されています。

業種

  • 情報通信業
  • インターネット附随サービス業

更新日:2026年03月30日

株式会社オノフの基本情報

企業名 株式会社オノフ
企業名カナ オノフ
法人番号 7120001106100
本社郵便番号 150-0001
本社住所 東京都渋谷区神宮前3-35-19 バティマン・イケダ4F

地図で見る

創業 2000年
設立 2000年10月17日
資本金 55,800,000円
従業員数 127人

全ての情報を見る

無料会員登録で全ての情報を見ることができます

※企業によっては、一部項目の情報がない場合があります

株式会社オノフの業種・事業情報

業種

  • 情報通信業
  • インターネット附随サービス業
無料会員登録で全ての情報を見る

事業内容

  • デジタルマーケティングの総合請負
  • マーケティング・リサーチサービスの提供
  • コミュニケーション設計
無料会員登録で全ての情報を見る

※「事業内容」は独自の調査で収集・付与したワードで、従来の業種分類では見つけられなかった、「ホームページを作ってくれる会社」といった今さがしたい会社を精度高く探すことができます。

※「事業内容」ワードが付与されていない企業もあります。あらかじめご了承ください。

株式会社オノフの業績情報

売上(最大直近5期分)

全ての情報を見る

無料会員登録で全ての情報を見ることができます

※企業によっては、一部項目の情報がない場合があります

株式会社オノフのその他周辺情報

平均継続勤務年数(男女別) 男性:2.3年、女性:2.1年
労働者に占める女性労働者の割合
女性役員人数
役員全体人数(男女計)

出典元情報:職場情報総合サイト

株式会社オノフと同じエリアの会社

株式会社オノフの認証・認可・届出情報

府省の届出・認定

(0件)

認定日 届出認定等 対象 部門 企業規模 府省

補助金

(0件)

認定日 補助金等 金額 対象 府省 備考

表彰

(1件)

年月日 表彰名 受賞対象 部門 府省

えるぼし-認定

厚生労働省

特許

(15件)

特許 意匠 商標
0 0 15

※特許情報の詳細は「J-PlatPat」で検索できます

全省庁統一資格

(1件)

資格の種類 資格等級 営業品目

役務の提供等

C

広告・宣伝、写真・製図、調査・研究、情報処理、翻訳・通訳・速記、ソフトウェア開発、電子出版、その他

調達情報

(29件)

受注日 事業名 金額 府省

2025年08月01日

令和7年度特許庁の情報発信業務改善に係る支援・調査事業

21,523,375円

特許庁

2025年01月17日

税関広報ビデオ(税関の役割紹介用)の製作

2,750,000円

財務省

2024年03月29日

令和6年度中小企業取引適正化対策事業(講習会等開催事業)

234,897,180円

経済産業省

2024年01月23日

令和6年度「若年層の性暴力被害予防月間」に係るポスター及び動画の作成業務の実施

3,164,150円

内閣府

2023年11月13日

令和5年度成長型中小企業等研究開発支援事業(展示会出展支援等を通じた事業化支援に関する事業)

51,371,470円

経済産業省

2023年06月05日

令和5年度特許庁の情報発信業務改善に係る支援事業

27,090,303円

特許庁

2023年03月13日

令和4年度補正中小企業取引緊急対策事業(講習会等開催事業)

227,828,680円

経済産業省

2022年06月29日

【特許庁】令和4年度特許庁の情報発信業務改善に係る支援事業

24,118,500円

特許庁

2021年12月20日

「令和3年度貸金業利用者に関する調査・研究」

2,950,000円

金融庁

2021年12月20日

令和4年度「若年層の性暴力被害予防月間」に係る広報業務の実施

10,125,000円

内閣府

2021年05月20日

防衛省の広報活動の効果測定・分析に関する調査検討

2,271,000円

防衛省

2021年02月12日

0200420138携帯電話の料金・サービスに対する消費者の理解促進に資するウェブサイトの構築等の請負

3,960,000円

総務省

2021年01月18日

貸金業利用者に関する調査・研究

2,950,000円

金融庁

2020年12月14日

令和2年度国債広告の効果測定に関する調査委託業務 一式

3,930,000円

財務省

2020年09月17日

令和2年度雇用均等基本調査におけるオンライン調査に係る業務及び受付・補正・集計作業等一式

3,700,000円

厚生労働省

2020年07月13日

令和2年度省エネルギー促進に向けた広報事業(省エネルギ-ポータルサイトの改修・運営事業)

8,580,000円

経済産業省

2019年09月05日

子供・若者の意識に関する調査

5,000,000円

内閣府

2019年07月19日

令和元年度国債広告の効果測定に関する調査委託業務 一式

3,650,000円

財務省

2018年12月14日

都道府県等における栄養表示に係る監視指導体制の実態把握に関する調査事業

1,120,000円

消費者庁

2018年08月20日

平成30年度雇用均等基本調査におけるオンライン調査に係る業務及び受付・内検・集計作業等一式

3,940,000円

厚生労働省

2018年07月30日

平成30年度国債広告の効果測定に関する調査委託業務 一式

3,461,000円

財務省

2017年11月27日

平成29年度環境にやさしい企業行動調査業務

4,800,000円

環境省

2017年11月22日

ワークライフバランスに関する職員アンケート(単価契約)

980,000円

海上保安庁

2017年09月11日

平成29年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」の実施 一式

2,740,000円

文部科学省

2017年06月28日

平成29年度国債広告の効果測定に関する調査委託業務 一式

2,370,000円

財務省

2017年06月05日

家計収支のオンライン入力に関する検証等業務の請負

3,564,000円

総務省

2017年05月23日

メンタルヘルスの調査

1,500,000円

防衛省

2017年01月13日

平成28年度防衛省・自衛隊の広報に関する意識調査

890,000円

防衛省

2016年10月24日

平成28年度環境にやさしい企業行動調査業務

4,290,000円

環境省

年別調達金額

省庁別調達数(上位5)

出典元情報:法人番号システム、全省庁統一資格

  • *当サイトの掲載情報は、法人番号公表サイトなどの情報をもとに、独自調査の情報を加えて作成しています。出典元や情報修正依頼などについては、サイトのご利用についてをご覧ください。