当サイトを最適な状態で閲覧していただくにはブラウザのJavaScriptを有効にしてご利用下さい。
JavaScriptを無効のままご覧いただいた場合には一部機能がご利用頂けない場合や正しい情報を取得できない場合がございます。

情報処理システム開発・設計・販売、航空宇宙用機器・医療用機器等の製造・販売

ニッポンアビオニクス

日本アビオニクス株式会社

日本アビオニクス株式会社(ニッポンアビオニクス)は、神奈川県横浜市瀬谷区本郷2丁目28番2に所在する法人番号:5010701017733の法人です。

主な業種は製造業、情報通信機械器具製造業です。

2015年10月05日に法人番号が指定されました。2020年06月30日に国税庁法人番号データの登録情報が変更されています。

業種

  • 製造業
  • 情報通信機械器具製造業

更新日:2026年03月30日

日本アビオニクス株式会社の基本情報

企業名 日本アビオニクス株式会社
企業名カナ ニッポンアビオニクス
法人番号 5010701017733
本社郵便番号 246-0015
本社住所 神奈川県横浜市瀬谷区本郷2丁目28番2

地図で見る

創業
設立 1960年04月08日
資本金 5,895,000,000円
従業員数 612人

全ての情報を見る

無料会員登録で全ての情報を見ることができます

※企業によっては、一部項目の情報がない場合があります

日本アビオニクス株式会社の業種・事業情報

業種

  • 製造業
  • 情報通信機械器具製造業
無料会員登録で全ての情報を見る

事業内容

  • 情報処理システム開発・設計・販売
  • 航空宇宙用機器・医療用機器等の製造・販売
  • 電子部品の製造・販売
無料会員登録で全ての情報を見る

※「事業内容」は独自の調査で収集・付与したワードで、従来の業種分類では見つけられなかった、「ホームページを作ってくれる会社」といった今さがしたい会社を精度高く探すことができます。

※「事業内容」ワードが付与されていない企業もあります。あらかじめご了承ください。

日本アビオニクス株式会社の業績情報

売上(最大直近5期分)

全ての情報を見る

無料会員登録で全ての情報を見ることができます

※企業によっては、一部項目の情報がない場合があります

日本アビオニクス株式会社のその他周辺情報

平均継続勤務年数(男女別) 男性:20.5年、女性:20.5年
労働者に占める女性労働者の割合 12.5%
女性役員人数
役員全体人数(男女計)

出典元情報:職場情報総合サイト

日本アビオニクス株式会社と同じエリアの会社

日本アビオニクス株式会社の認証・認可・届出情報

府省の届出・認定

(0件)

認定日 届出認定等 対象 部門 企業規模 府省

補助金

(0件)

認定日 補助金等 金額 対象 府省 備考

表彰

(0件)

年月日 表彰名 受賞対象 部門 府省

特許

(110件)

特許 意匠 商標
108 0 2

※特許情報の詳細は「J-PlatPat」で検索できます

全省庁統一資格

(3件)

資格の種類 資格等級 営業品目

物品の製造

A

電気・通信用機器類、電子計算機類、精密機器類、医療用機器類、事務用機器類、その他機器類、警察用装備品類、防衛用装備品類

物品の販売

A

一般・産業用機器類、電気・通信用機器類、電子計算機類、精密機器類、医療用機器類、事務用機器類、その他機器類、警察用装備品類、防衛用装備品類

役務の提供等

A

調査・研究、情報処理、ソフトウェア開発、建物管理等各種保守管理、防衛用装備品類の整備

調達情報

(6件)

受注日 事業名 金額 府省

2020年12月23日

赤外線画像取得装置

7,380,000円

防衛省

2020年09月28日

ロボット・ドローンが活躍する省エネルギー社会の実現プロジェクト/無人航空機の運航管理システム及び衝突回避技術の開発/単独長距離飛行を実現する運航管理機能の開発(離島対応)

17,107,200円

国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構

2020年05月25日

赤外線サーモグラフィの購入

7,480,000円

内閣府

2020年03月17日

赤外線サーモグラフィの購入

5,984,000円

内閣府

2018年01月11日

AC/DC変換装置

910,000円

防衛省

2017年06月27日

ロボット・ドローンが活躍する省エネルギー社会の実現プロジェクト 無人航空機の運航管理システム及び衝突回避技術の開発 準天頂衛星システムを利用した無人航空機の自律的ダイナミック・リルーティング技術の開発

9,896,040円

国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構

省庁別調達数(上位5)

出典元情報:法人番号システム、全省庁統一資格

  • *当サイトの掲載情報は、法人番号公表サイトなどの情報をもとに、独自調査の情報を加えて作成しています。出典元や情報修正依頼などについては、サイトのご利用についてをご覧ください。