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金属部品の熱処理、金属およびセラミックスの接合

キンゾクギケン

金属技研株式会社

金属技研株式会社(キンゾクギケン)は、東京都中野区本町1-32-2 ハーモニータワー27階に所在する法人番号:4011201010452の法人です。

主な業種は製造業、金属製品製造業です。

2015年10月05日に法人番号が指定されました。

業種

  • 製造業
  • 金属製品製造業

更新日:2026年03月30日

金属技研株式会社の基本情報

企業名 金属技研株式会社
企業名カナ キンゾクギケン
法人番号 4011201010452
本社郵便番号 164-8721
本社住所 東京都中野区本町1-32-2 ハーモニータワー27階

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創業 1960年
設立 1960年02月10日
資本金 288,000,000円
従業員数 478人

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金属技研株式会社の業種・事業情報

業種

  • 製造業
  • 金属製品製造業
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事業内容

  • 金属部品の熱処理
  • 金属およびセラミックスの接合
  • HIP処理
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金属技研株式会社の業績情報

売上(最大直近5期分)

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金属技研株式会社のその他周辺情報

平均継続勤務年数(男女別) 男性:13.8年、女性:10.8年
労働者に占める女性労働者の割合 13.4%
女性役員人数 1人
役員全体人数(男女計) 7人

出典元情報:職場情報総合サイト

金属技研株式会社と同じエリアの会社

金属技研株式会社の認証・認可・届出情報

府省の届出・認定

(0件)

認定日 届出認定等 対象 部門 企業規模 府省

補助金

(6件)

認定日 補助金等 金額 対象 府省 備考

2021年04月01日

令和3年度中小企業経営支援等対策費補助金(戦略的基盤技術高度化支援事業)(次世代有機ELディスプレイを省電力化・低コスト化する超耐熱高靭性タングステン材の大型化に向けた製造技術の開発)

13,603,668円

経済産業省

2020年06月01日

令和2年度中小企業経営支援等対策費補助金(戦略的基盤技術高度化支援事業)(次世代有機ELディスプレイを省電力化・低コスト化する超耐熱高靭性タングステン材の大型化に向けた製造技術の開発)

40,713,093円

経済産業省

2019年09月30日

令和元年度中小企業経営支援等対策費補助金(戦略的基盤技術高度化支援事業)(次世代有機ELディスプレイを省電力化・低コスト化する超耐熱高靭性タングステン材の大型化に向けた製造技術の開発)

33,486,371円

経済産業省

2019年09月30日

令和元年度中小企業経営支援等対策費補助金(戦略的基盤技術高度化支援事業)(次世代有機ELディスプレイを省電力化・低コスト化する超耐熱高靭性タングステン材の大型化に向けた製造技術の開発)

25,643,442円

経済産業省

2019年04月01日

平成31年度中小企業経営支援等対策費補助金(戦略的基盤技術高度化支援事業)「石油・天然ガス海洋開発プラント向け超大型複雑形状粉末焼結部品のHIP-NNS工法の開発」【金属技研株式会社】

21,910,963円

経済産業省

2019年04月01日

平成31年度中小企業経営支援等対策費補助金(戦略的基盤技術高度化支援事業)「石油・天然ガス海洋開発プラント向け超大型複雑形状粉末焼結部品のHIP-NNS工法の開発」【金属技研株式会社】

19,589,588円

経済産業省

表彰

(0件)

年月日 表彰名 受賞対象 部門 府省

特許

(18件)

特許 意匠 商標
18 0 0

※特許情報の詳細は「J-PlatPat」で検索できます

全省庁統一資格

(3件)

資格の種類 資格等級 営業品目

物品の製造

A

非鉄金属・金属製品類、一般・産業用機器類、電気・通信用機器類、精密機器類、医療用機器類、その他機器類、医薬品・医療用品類、防衛用装備品類、その他

物品の販売

A

非鉄金属・金属製品類、一般・産業用機器類、電気・通信用機器類、精密機器類、医療用機器類、その他機器類、医薬品・医療用品類、防衛用装備品類、その他

役務の提供等

A

調査・研究、防衛用装備品類の整備、その他

調達情報

(3件)

受注日 事業名 金額 府省

2025年06月26日

【新装研】BWOに関する解析検討役務

5,300,000円

防衛省

2025年01月20日

経済安全保障重要技術育成プログラム/高度な金属積層造形システム技術の開発・実証焼結型積層造形とデジタルプロセス設計を組み合わせた金属3Dプリンタシステムの研究開発

52,041,000円

国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構

2017年08月30日

地熱発電技術研究開発地熱発電の導入拡大に資する革新的技術開発天然・人工地熱システムを利用した超臨界地熱発電の発電量、経済性および安全性に関する詳細検討

17,625,600円

国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構

年別調達金額

省庁別調達数(上位5)

出典元情報:法人番号システム、全省庁統一資格

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