当サイトを最適な状態で閲覧していただくにはブラウザのJavaScriptを有効にしてご利用下さい。
JavaScriptを無効のままご覧いただいた場合には一部機能がご利用頂けない場合や正しい情報を取得できない場合がございます。

パシフィックパワー

パシフィックパワー株式会社

パシフィックパワー株式会社(パシフィックパワー)は、東京都港区西新橋1丁目18番6号に所在する法人番号:2012401029986の法人です。

主な業種は電気・ガス・熱供給・水道業です。

2015年10月05日に法人番号が指定されました。2025年01月09日に国税庁法人番号データの登録情報が変更されています。

業種

  • 電気・ガス・熱供給・水道業

更新日:2025年01月19日

パシフィックパワー株式会社の基本情報

企業名 パシフィックパワー株式会社
企業名カナ パシフィックパワー
法人番号 2012401029986
本社郵便番号 105-0003
本社住所 東京都港区西新橋1丁目18番6号

地図で見る

創業
設立
資本金
従業員数 19人

無料会員登録で、全ての情報を見ることができます

※企業によっては、一部項目の情報がない場合があります

パシフィックパワー株式会社の業種・事業情報

業種

  • 電気・ガス・熱供給・水道業

事業内容

※「事業内容」は独自の調査で収集・付与したワードで、従来の業種分類では見つけられなかった、「ホームページを作ってくれる会社」といった今さがしたい会社を精度高く探すことができます。

※「事業内容」ワードが付与されていない企業もあります。あらかじめご了承ください。

パシフィックパワー株式会社の周辺情報を調べる

※こちらは、G-Searchデータベースサービスのサービスです。「フリーPlus」「ベーシック」プランならG-Searchデータベースサービスもひとつのアカウントでご利用いただけます。

パシフィックパワー株式会社の業績情報

売上(最大直近5期分)


無料会員登録で、全ての情報を見ることができます

※企業によっては、一部項目の情報がない場合があります

パシフィックパワー株式会社のその他周辺情報

平均継続勤務年数(男女別)
労働者に占める女性労働者の割合
女性役員人数
役員全体人数(男女計)

出典元情報:職場情報総合サイト

パシフィックパワー株式会社と同じエリアの会社

パシフィックパワー株式会社の認証・認可・届出情報

府省の届出・認定

(1件)

認定日 届出認定等 対象 部門 企業規模 府省

2015年12月28日

電気事業法の規定による登録(小売電気事業)

経済産業省

補助金

(7件)

認定日 補助金等 金額 対象 府省 備考

2023年05月08日

地域共創・セクター横断型カーボンニュートラル技術開発・実証事業

21,500,000円

環境省

2021年05月11日

CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業

16,376,000円

環境省

2020年06月23日

変動性再生可能エネルギー電源の活用に向けた仮想同期発電機概念に基づく連係用インバータ制御技術の開発

19,400,000円

環境省

2020年01月10日

二酸化炭素排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業費

3,750,000円

環境省

2018年11月26日

平成30年度地域低炭素化推進事業体設置モデル事業費

10,030,000円

環境省

2018年11月26日

平成30年度地域低炭素化推進事業体設置モデル事業費

2,505,000円

環境省

2018年11月26日

平成30年度地域低炭素化推進事業体設置モデル事業費

6,215,000円

環境省

表彰

(1件)

年月日 表彰名 受賞対象 部門 府省

2018年12月25日

地域未来牽引企業

経済産業省

特許

(0件)

特許 意匠 商標
0 0 0

※特許情報の詳細は「J-PlatPat」で検索できます

全省庁統一資格

(0件)

資格の種類 資格等級 営業品目

調達情報

(4件)

受注日 事業名 金額 府省

2023年04月03日

令和5年度地域共創・セクター横断型カーボンニュートラル技術開発・実証事業(リアルタイムCO2排出係数に基づく再生可能エネルギー発電等の最適制御技術の開発・実証事業)

85,738,829円

環境省

2022年10月03日

令和4年度地域共創・セクター横断型カーボンニュートラル技術開発・実証事業(リアルタイムCO2排出係数に基づく再生可能エネルギー発電等の最適制御技術の開発・実証事業)委託業務

69,346,120円

環境省

2021年04月01日

令和3年度CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業(変動性再生可能エネルギーの活用に向けた仮想同期発電機概念に基づく連系用インバータ制御技術の開発)委託業務

193,876,389円

環境省

2020年04月01日

令和2年度CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業(変動性再生可能エネルギーの活用に向けた仮想同期発電機概念に基づく連系用インバータ制御技術の開発)委託業務

245,213,338円

環境省

年別調達金額

省庁別調達数(上位5)

出典元情報:法人番号システム、全省庁統一資格

  • *当サイトの掲載情報は、法人番号公表サイトなどの情報をもとに、独自調査の情報を加えて作成しています。出典元や情報修正依頼などについては、サイトのご利用についてをご覧ください。