ソフトウェア開発サービス、情報システムの導入コンサルティングから設計、開発までのシステム構築
アイエスティソフトウェア
株式会社ＩＳＴソフトウェア
株式会社ＩＳＴソフトウェア（アイエスティソフトウェア）は、東京都大田区蒲田5-37-1 ニッセイ アロマ スクエア13Fに所在する法人番号:2010801020474の法人です。
主な業種は情報通信業、情報サービス業です。
2015年10月05日に法人番号が指定されました。
業種
- 情報通信業
- 情報サービス業
更新日：2024年11月18日
株式会社ＩＳＴソフトウェアの基本情報
| 企業名 | 株式会社ＩＳＴソフトウェア |
|---|---|
| 企業名カナ | アイエスティソフトウェア |
| 法人番号 | 2010801020474 |
| 本社郵便番号 | 144-8721 |
| 本社住所 | 東京都大田区蒲田5-37-1 ニッセイ アロマ スクエア13F |
| 創業 | 1972年 |
| 設立 | 1976年07月24日 |
| 資本金 | 100,000,000円 |
| 従業員数 | 514人 |
※企業によっては、一部項目の情報がない場合があります
株式会社ＩＳＴソフトウェアの業種・事業情報
業種
- 情報通信業
- 情報サービス業
事業内容
- ソフトウェア開発サービス
- 情報システムの導入コンサルティングから設計、開発までのシステム構築
- 情報処理サービス
※「事業内容」は独自の調査で収集・付与したワードで、従来の業種分類では見つけられなかった、「ホームページを作ってくれる会社」といった今さがしたい会社を精度高く探すことができます。
※「事業内容」ワードが付与されていない企業もあります。あらかじめご了承ください。
株式会社ＩＳＴソフトウェアの周辺情報を調べる
※こちらは、G-Searchデータベースサービスのサービスです。「フリーPlus」「ベーシック」プランならG-Searchデータベースサービスもひとつのアカウントでご利用いただけます。
株式会社ＩＳＴソフトウェアの業績情報
売上（最大直近5期分）
株式会社ＩＳＴソフトウェアのその他周辺情報
| 平均継続勤務年数（男女別） | 男性：16.1年、女性：12.0年 |
|---|---|
| 労働者に占める女性労働者の割合 | 21.4% |
| 女性役員人数 | － |
| 役員全体人数（男女計） | － |
出典元情報：職場情報総合サイト
株式会社ＩＳＴソフトウェアと同じエリアの会社
株式会社ＩＳＴソフトウェアの認証・認可・届出情報
府省の届出・認定
（0件）
| 認定日 | 届出認定等 | 対象 | 部門 | 企業規模 | 府省 |
|---|
補助金
（0件）
| 認定日 | 補助金等 | 金額 | 対象 | 府省 | 備考 |
|---|
表彰
（9件）
| 年月日 | 表彰名 | 受賞対象 | 部門 | 府省 |
|---|---|---|---|---|
|
－ |
両立支援のひろば 一般事業主行動計画公表 |
－ |
－ |
厚生労働省 |
|
－ |
女性の活躍推進企業 |
－ |
－ |
厚生労働省 |
|
－ |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
－ |
２０１３年 |
厚生労働省 |
|
－ |
ポジティブ・アクション |
－ |
－ |
厚生労働省 |
|
－ |
えるぼし－認定 |
－ |
－ |
厚生労働省 |
|
－ |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
－ |
２０１３ |
厚生労働省 |
|
－ |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
－ |
２０１６ |
厚生労働省 |
|
－ |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
－ |
２０１８ |
厚生労働省 |
|
－ |
次世代育成支援対策推進法に基づく「プラチナくるみん」特例認定 |
－ |
２０１８ |
厚生労働省 |
全省庁統一資格
（3件）
| 資格の種類 | 資格等級 | 営業品目 |
|---|---|---|
|
物品の製造 |
B |
電気・通信用機器類、電子計算機類、精密機器類、その他 |
|
物品の販売 |
A |
電気・通信用機器類、電子計算機類、精密機器類、事務用機器類、その他 |
|
役務の提供等 |
A |
広告・宣伝、調査・研究、情報処理、ソフトウェア開発、賃貸借、その他 |
調達情報
（1件）
| 受注日 | 事業名 | 金額 | 府省 |
|---|---|---|---|
|
2015年08月07日 |
平成２７年度総合無線局管理システムの外部評価業務の請負 |
12,960,000円 |
総務省 |
省庁別調達数（上位5）
出典元情報：法人番号システム、全省庁統一資格
- ＊当サイトの掲載情報は、法人番号公表サイトなどの情報をもとに、独自調査の情報を加えて作成しています。出典元や情報修正依頼などについては、サイトのご利用についてをご覧ください。