ソニー商品の国内マーケティング・セールスおよび左記に付帯・関連する諸業務、映像・オーディオ製品の販売
ソニーマーケティング
ソニーマーケティング株式会社
ソニーマーケティング株式会社（ソニーマーケティング）は、東京都港区港南1丁目7番1号に所在する法人番号:2010401032358の法人です。
主な業種は卸売業，小売業、機械器具小売業です。
2015年10月05日に法人番号が指定されました。2021年04月01日に国税庁法人番号データの登録情報が変更されています。
業種
- 卸売業，小売業
- 機械器具小売業
更新日：2024年11月18日
ソニーマーケティング株式会社の基本情報
| 企業名 | ソニーマーケティング株式会社 |
|---|---|
| 企業名カナ | ソニーマーケティング |
| 法人番号 | 2010401032358 |
| 本社郵便番号 | 108-0075 |
| 本社住所 | 東京都港区港南1丁目7番1号 |
| 創業 | － |
| 設立 | 1997年04月01日 |
| 資本金 | 400,000,000円 |
| 従業員数 | 1,300人 |
※企業によっては、一部項目の情報がない場合があります
ソニーマーケティング株式会社の業種・事業情報
業種
- 卸売業，小売業
- 機械器具小売業
事業内容
- ソニー商品の国内マーケティング・セールスおよび左記に付帯・関連する諸業務
- 映像・オーディオ製品の販売
- デジタルカメラ／ビデオカメラ製品の販売
※「事業内容」は独自の調査で収集・付与したワードで、従来の業種分類では見つけられなかった、「ホームページを作ってくれる会社」といった今さがしたい会社を精度高く探すことができます。
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ソニーマーケティング株式会社の業績情報
売上（最大直近5期分）
ソニーマーケティング株式会社のその他周辺情報
| 平均継続勤務年数（男女別） | 男性：21.0年、女性：20.0年 |
|---|---|
| 労働者に占める女性労働者の割合 | 23.4% |
| 女性役員人数 | － |
| 役員全体人数（男女計） | － |
出典元情報：職場情報総合サイト
ソニーマーケティング株式会社と同じエリアの会社
ソニーマーケティング株式会社の認証・認可・届出情報
府省の届出・認定
（1件）
| 認定日 | 届出認定等 | 対象 | 部門 | 企業規模 | 府省 |
|---|---|---|---|---|---|
|
2010年11月30日 |
前払式支払手段（自家型）発行者届出 |
－ |
－ |
－ |
金融庁 |
補助金
（0件）
| 認定日 | 補助金等 | 金額 | 対象 | 府省 | 備考 |
|---|
表彰
（4件）
| 年月日 | 表彰名 | 受賞対象 | 部門 | 府省 |
|---|---|---|---|---|
|
－ |
両立支援のひろば 一般事業主行動計画公表 |
－ |
－ |
厚生労働省 |
|
－ |
女性の活躍推進企業 |
－ |
－ |
厚生労働省 |
|
－ |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
－ |
２００７年 |
厚生労働省 |
|
－ |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
－ |
２００７ |
厚生労働省 |
全省庁統一資格
（3件）
| 資格の種類 | 資格等級 | 営業品目 |
|---|---|---|
|
物品の製造 |
A |
家具・什器類、一般・産業用機器類、電気・通信用機器類、電子計算機類、精密機器類、警察用装備品類、防衛用装備品類 |
|
物品の販売 |
A |
電子出版物類、家具・什器類、一般・産業用機器類、電気・通信用機器類、電子計算機類、精密機器類、医療用機器類、事務用機器類、その他機器類、事務用品類、警察用装備品類、防衛用装備品類 |
|
役務の提供等 |
A |
調査・研究、情報処理、ソフトウェア開発、賃貸借、建物管理等各種保守管理、防衛用装備品類の整備 |
調達情報
（10件）
| 受注日 | 事業名 | 金額 | 府省 |
|---|---|---|---|
|
2023年06月07日 |
足跡資料における分類の高度化・合理化に係る実証実験 |
31,944,000円 |
警察庁 |
|
2023年04月03日 |
交番等セキュリティカメラ装置Ａ保守 |
1,041,040円 |
警察庁 |
|
2023年04月03日 |
交番等セキュリティカメラ装置Ａ用電気通信サービス |
1,386,000円 |
警察庁 |
|
2022年04月01日 |
交番等セキュリティカメラ装置Ａ用保守サービス |
14,999,999円 |
警察庁 |
|
2022年04月01日 |
交番等セキュリティカメラ装置Ａ保守 |
14,999,996円 |
警察庁 |
|
2022年04月01日 |
交番等セキュリティカメラ装置Ａ用電気通信サービス |
2,376,000円 |
警察庁 |
|
2021年04月01日 |
交番等セキュリティカメラ装置Ａ用電気通信サービス |
966,240円 |
警察庁 |
|
2021年04月01日 |
交番等セキュリティカメラ装置Ａ用電気通信サービス |
2,376,000円 |
警察庁 |
|
2021年04月01日 |
交番等セキュリティカメラ装置Ａ用保守サービス |
5,119,158円 |
警察庁 |
|
2021年04月01日 |
交番等セキュリティカメラ装置Ａ保守 |
7,496,137円 |
警察庁 |
年別調達金額
省庁別調達数（上位5）
出典元情報：法人番号システム、全省庁統一資格
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