カーエレクトロニクス分野を中心にグローバルに事業を展開、NP事業
パイオニア
パイオニア株式会社
パイオニア株式会社(パイオニア)は、東京都文京区本駒込2-28-8 文京グリーンコートに所在する法人番号:1020001086473の法人です。
主な業種は製造業、情報通信機械器具製造業です。
2015年10月05日に法人番号が指定されました。2021年06月01日に国税庁法人番号データの登録情報が変更されています。
業種
- 製造業
- 情報通信機械器具製造業
更新日:2024年11月18日
パイオニア株式会社の基本情報
企業名 | パイオニア株式会社 |
---|---|
企業名カナ | パイオニア |
法人番号 | 1020001086473 |
本社郵便番号 | 113-0021 |
本社住所 | 東京都文京区本駒込2-28-8 文京グリーンコート |
創業 | 1938年 |
設立 | 1947年05月08日 |
資本金 | 57,381,000,000円 |
従業員数 | 9,153人 |
※企業によっては、一部項目の情報がない場合があります
パイオニア株式会社の業種・事業情報
業種
- 製造業
- 情報通信機械器具製造業
事業内容
- カーエレクトロニクス分野を中心にグローバルに事業を展開
- NP事業
- データソリューション事業
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パイオニア株式会社の業績情報
売上(最大直近5期分)
パイオニア株式会社のその他周辺情報
平均継続勤務年数(男女別) | - |
---|---|
労働者に占める女性労働者の割合 | - |
女性役員人数 | - |
役員全体人数(男女計) | - |
出典元情報:職場情報総合サイト
パイオニア株式会社と同じエリアの会社
パイオニア株式会社の認証・認可・届出情報
府省の届出・認定
(1件)
認定日 | 届出認定等 | 対象 | 部門 | 企業規模 | 府省 |
---|---|---|---|---|---|
- |
PRTR |
電気機械器具製造業 |
経済産業大臣 |
- |
経済産業省 |
補助金
(0件)
認定日 | 補助金等 | 金額 | 対象 | 府省 | 備考 |
---|
表彰
(3件)
年月日 | 表彰名 | 受賞対象 | 部門 | 府省 |
---|---|---|---|---|
- |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
- |
2007 |
厚生労働省 |
- |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
- |
2011 |
厚生労働省 |
- |
次世代育成支援対策推進法に基づく「くるみん」認定 |
- |
2013 |
厚生労働省 |
全省庁統一資格
(2件)
資格の種類 | 資格等級 | 営業品目 |
---|---|---|
物品の販売 |
A |
一般・産業用機器類、電気・通信用機器類、電子計算機類、精密機器類、医療用機器類、その他機器類、医薬品・医療用品類、その他 |
役務の提供等 |
A |
写真・製図、調査・研究、情報処理、ソフトウェア開発、その他 |
調達情報
(8件)
受注日 | 事業名 | 金額 | 府省 |
---|---|---|---|
2023年04月03日 |
総合防災情報システム向け道路通行実績データ提供業務 |
1,100,000円 |
内閣府 |
2022年04月01日 |
総合防災情報システム向け道路通行実績データ提供業務 |
1,100,000円 |
内閣府 |
2021年04月01日 |
総合防災情報システム向け道路通行実績データ提供業務 |
1,100,000円 |
内閣府 |
2020年04月01日 |
総合防災情報システム向け道路通行実績データ提供業務 |
1,100,000円 |
内閣府 |
2019年01月31日 |
戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)第2期/自動運転(システムとサービスの拡張)仮想空間での自動走行評価環境整備手法の開発 |
55,539,000円 |
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 |
2018年10月02日 |
戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)自動走行システム/大規模実証実験ダイナミックマップダイナミックマップサービスプラットフォームの実用化に向けた検討 |
1,749,600円 |
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 |
2017年12月22日 |
戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)自動走行システム/大規模実証実験ダイナミックマップ車両プローブ情報の活用 |
96,993,720円 |
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 |
2016年04月01日 |
自動走行システムに必要な車車間通信・路車間通信技術の開発 |
18,997,452円 |
総務省 |
年別調達金額
省庁別調達数(上位5)
出典元情報:法人番号システム、全省庁統一資格
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