当サイトを最適な状態で閲覧していただくにはブラウザのJavaScriptを有効にしてご利用下さい。
JavaScriptを無効のままご覧いただいた場合には一部機能がご利用頂けない場合や正しい情報を取得できない場合がございます。

自然言語解析AIエンジン「KIBIT」を活用した医療分野におけるAIソリューションの提供、メディカルデバイス領域:医療機器分野/医療ソフトウェア分野

フロンテオ

株式会社FRONTEO

株式会社FRONTEO(フロンテオ)は、東京都港区港南2丁目12番23号に所在する法人番号:1010401051219の法人です。

主な業種は情報通信業、情報サービス業です。

2015年10月05日に法人番号が指定されました。2023年10月11日に国税庁法人番号データの登録情報が変更されています。

業種

  • 情報通信業
  • 情報サービス業

更新日:2026年03月09日

株式会社FRONTEOの基本情報

企業名 株式会社FRONTEO
企業名カナ フロンテオ
法人番号 1010401051219
本社郵便番号 108-0075
本社住所 東京都港区港南2丁目12番23号

地図で見る

創業
設立 2003年08月08日
資本金 3,048,772,000円
従業員数 164人

全ての情報を見る

無料会員登録で全ての情報を見ることができます

※企業によっては、一部項目の情報がない場合があります

株式会社FRONTEOの業種・事業情報

業種

  • 情報通信業
  • 情報サービス業
無料会員登録で全ての情報を見る

事業内容

  • 自然言語解析AIエンジン「KIBIT」を活用した医療分野におけるAIソリューションの提供
  • メディカルデバイス領域:医療機器分野/医療ソフトウェア分野
  • メディカルインテリジェンス領域:創薬支援分野/医療情報分野/規制対応支援分野
無料会員登録で全ての情報を見る

※「事業内容」は独自の調査で収集・付与したワードで、従来の業種分類では見つけられなかった、「ホームページを作ってくれる会社」といった今さがしたい会社を精度高く探すことができます。

※「事業内容」ワードが付与されていない企業もあります。あらかじめご了承ください。

株式会社FRONTEOの業績情報

売上(最大直近5期分)

全ての情報を見る

無料会員登録で全ての情報を見ることができます

※企業によっては、一部項目の情報がない場合があります

株式会社FRONTEOのその他周辺情報

平均継続勤務年数(男女別)
労働者に占める女性労働者の割合 28.6%
女性役員人数 3人
役員全体人数(男女計) 12人

出典元情報:職場情報総合サイト

株式会社FRONTEOと同じエリアの会社

株式会社FRONTEOの認証・認可・届出情報

府省の届出・認定

(1件)

認定日 届出認定等 対象 部門 企業規模 府省

2022年01月24日

個人情報の保護に関する法律第27条第2項及び第3項に基づく届出

個人情報保護委員会

補助金

(0件)

認定日 補助金等 金額 対象 府省 備考

表彰

(1件)

年月日 表彰名 受賞対象 部門 府省

えるぼし-認定

厚生労働省

特許

(10件)

特許 意匠 商標
2 0 8

※特許情報の詳細は「J-PlatPat」で検索できます

全省庁統一資格

(2件)

資格の種類 資格等級 営業品目

物品の販売

B

その他印刷類、図書類、電気・通信用機器類、電子計算機類、精密機器類、医療用機器類、その他機器類、事務用品類、警察用装備品類、防衛用装備品類、その他

役務の提供等

B

写真・製図、調査・研究、情報処理、翻訳・通訳・速記、ソフトウェア開発、防衛用装備品類の整備、その他

調達情報

(12件)

受注日 事業名 金額 府省

2026年01月30日

データ解析用ツール等の購入

14,450,000円

国税庁

2025年06月13日

令和7年度フォレンジック研修の実施委託(区分1)

6,320,000円

国税庁

2025年06月13日

令和7年度フォレンジック研修の実施委託(区分2)

3,150,000円

国税庁

2025年03月10日

デジタルフォレンジック用ソフトウェアライセンスの更新等(区分4)

1,656,000円

国税庁

2024年05月31日

令和6年度フォレンジック研修の実施委託(区分1)

5,600,000円

国税庁

2024年02月26日

デジタルフォレンジック用ソフトウェアライセンスの購入(区分3)

2,280,000円

国税庁

2024年02月09日

携帯電話用データ抽出装置ライセンス(MSAB Office)

5,810,000円

警察庁

2023年07月06日

株主支配ネットワーク解析及びサプライチェーンネットワーク解析業務の委託

12,500,000円

公正取引委員会

2023年06月09日

令和5年度フォレンジック研修の実施委託(区分2)

3,500,000円

国税庁

2022年05月31日

令和4年度フォレンジック研修の実施委託(区分1)

2,150,000円

国税庁

2015年09月30日

平成27年度デジタル・フォレンジック研修

1,520,000円

財務省

2015年09月10日

デジタルフォレンジック研修の業務委託(区分9)

290,000円

国税庁

年別調達金額

省庁別調達数(上位5)

出典元情報:法人番号システム、全省庁統一資格

  • *当サイトの掲載情報は、法人番号公表サイトなどの情報をもとに、独自調査の情報を加えて作成しています。出典元や情報修正依頼などについては、サイトのご利用についてをご覧ください。